今日、それゆけ個人旅同好会の2009年版のカレンダーが届いた。
この同好会、読んで字の通り、メンバーはツアーでなしに個人で世界中を旅しようという人の集まりだ。
私がこの同好会に参加したのは2002年1月、ウェブサイトのスタートとほぼ同時期だが、それから7年、ここのメンバーにもだいぶお世話になった。
その同好会の会長のＳ木さんがメンバーから集めた「おバカネタ写真」で構成されているのが、このカレンダーというわけだ。
まあ、こんなところに目がいくなというものばかりを集めたものだ。
私の写真も一度だけ採用されたが、常連さんたちの写真を見ると、旅の道中でおバカネタを集めようと思わなければそうそう集められるものではないかも。
とりあえず、送られてきたカレンダーの１つは職場のダイアリーとして使わせてもらうことになろうが、今までこれを見て何か言ってきた人はほとんどいない。
まあ、私のキャラがそういう雰囲気を醸し出しているのか、あまり人のことなど気にならないのか。（苦笑）
いずれにせよ、このド不況下にあっても2009年も海外旅行に行くことだけは間違いないと、ここでは宣言しておこう。
何せ溜まったマイレージは使わないともったいないからね。
ちなみに、このカレンダーはそれゆけ個人旅同好会のウェブサイト又は、版元のリブロリア．ネットで買える。
海外旅行へ行かない人も行った気になる(!?)「それゆけカレンダー」、あなたもお一ついかが！
ついでにＳ木さんの著書、「それゆけ保母さん海外お馬鹿旅」も買えば、よりディープな海外を擬似体験できるかもよ。（笑）
ワールドインベスターズの香港オフから帰国して以降、世界市場が緩い上昇カーブを描き始めている。
これが一時的な反発なのか、底打ちのサインなのかはわからないが、最近行われたメリルリンチの月例調査(Merrill Lynch survey)でも悲観論が若干和らいでいるとの見方がされた。
今日のロイターニュースでも、クレディ・スイスが日本を除くアジア株式市場について、「オーバーウエート」リストのトップに挙げた、と報じられ、一筋の光明が見えてきたような感がでてきた。（日本以外のアジア株をオーバーウエート、回復をけん引＝クレディ・スイス）
果たして新年相場は期待できるのか。
キーはやはり米国のビッグスリーの行方次第か。
16日にFRBが政策金利を0-0.25％へ引き下げ、実質上のゼロ金利政策と量的緩和策の導入を決定した（FRBが政策金利を0-0.25％へ引き下げ、一段の措置示唆）ことにより、金融政策面では、すべての手を打ち尽くしたとも言える。
このカンフル剤のおかげで投資家の悲観は和らぎ始めており、悪材料にもそれほど過敏に反応することが少なくなってきているようだ。
もし、敢然と買いに入るなら、プロのファンドマネージャーが「まだ買い急ぐときではない(There was no rush to buy yet.)と言っている今がチャンスとも言える。
依然として米国市場の行方が世界市場に与えるインパクトは小さくないが、現在の反騰相場が、オバマ次期大統領就任後、100日間のハネムーンと呼ばれる期間（メディアや議会が大統領の信任に譲歩し挙国一致で共同歩調を取る期間）で終わるのか、あるいは歴史に名を刻むような経済政策を実施することができるのか。
もし、ハネムーン期間だけの反騰であれば、それこそ1930年代初頭の暗黒時代へタイムスリップすることになる。
米国大統領選でケネディの再来とも言える人気を博したオバマ氏、その手腕には今後10年の世界経済の浮沈すらかかっていると言っても過言でないだろう。
| Investor pessimism eases at year end-Merrill poll （投資家の悲観は和らいでいる） By Jeremy Gaunt, European Investment Correspondent (Dec 17, 2008 Reuters) |
| LONDON, Dec 17 (Reuters) - Pessimism among investors is levelling off and
there are fewer fund managers expecting the global economy to get worse
next year, a monthly Merrill Lynch survey showed on Wednesday. The U.S. financial firm's December poll of 196 fund managers across the world also showed a widespread perception that equities are cheap after more than a year of steep declines, although few are prepared to jump back into stocks yet. 水曜日に発表されたメリルリンチの月例調査によれば、投資家の間では悲観論が横ばいになってきていて、来年の世界経済が悪化すると予測するファンドマネージャーはより少なくなってきていることを示した。 また、世界中の196人のファンドマネージャーによる米国の金融会社の12月の調査は、1年以上にわたる急落により株価が割安であることは広く認識されているが、今のところ株に戻る準備がなされているのは少数派であるということも示した。 "Pessimism seems to be bottoming," said Karen Olney, a Merrill equity strategist. The poll showed a shift in sentiment about the global economy, which is widely seen to be in a recession. Although most respondents -- 63 percent -- continue to expect more deterioration in 2009, the numbers are falling. At 26 percent, more than a quarter now expected the world economy to improve over the next 12 months. That compares with 22 percent in November and 16 percent in October. メリルリンチの株式ストラテジストのカレン・オルニー氏は「悲観論は底打ちしたように思える」と述べた。 この調査は景気後退の中にあると見られている世界経済に関して投資家心理の変化を示した。 それでも大部分の回答者（63％）は、2009年はもっと悪化すると予測し続けているが、その数は減少してきている。 四分の一以上の回答者（26％）は今後12ヶ月間に世界経済が改善すると予測した。これは、11月の22％と10月の16％に匹敵している。 "(There's) a little bit of light at the end of the tunnel," said Gary Baker, Merrill's head of EMEA equity strategy. "There are tentative signs that the (survey) panel is seeing the pace of economic deterioration starting to moderate." メリルリンチの欧州・中東・アフリカ(EMEA=Europe, the Middle East and Africa)株式投資戦略部門の責任者であるゲーリー・ベーカー氏は、「トンネルの向こうにかすかな光が見える」と述べ、また、「調査の回答者たちが経済の悪化の速度が鈍化し始めていると考えている不確かな兆候がある」とも述べた。 He said part of this could be put down to the growing belief among fund managers that monetary policy globally is about right for the economic conditions. This was particularly the case regarding the United States, which slashed rates to juts 0.25 percent on Tuesday after the polling, and Britain. Policy in the euro zone and Japan are still considered too restrictive, Baker said. "The debate has moved on to fiscal policy," he said. 彼は、「この結果の一部は、金融政策がこの経済情勢にとって世界的に概ね正しいというファンドマネージャーの間で高まる信仰に帰すことができよう」と言う。 これは、この調査後の火曜日に突然に0.25％に金利を下げたアメリカとイギリスの場合で顕著だった。ユーロ通貨圏と日本では効果があまりに限定的なため今後も織り込み済みと見られよう。 議論は財政政策に移っている、と彼は述べた。 NOT STOCKS YET（株はまだ） The poll showed fund managers consider stocks to be cheap, with 86 percent saying equities are fairly valued or undervalued. But there was no rush to buy yet. Cash and bonds remain in favour. Specifically, 56 percent of respondents were underweight equities while 51 percent are overweight in cash and 47 percent overweight in bonds. Within stocks, only U.S. equities were favoured. この調査は86％のファンドマネージャーが株が相当にお買い得であるか過小評価されていると言うくらい安いと見ていることを示した。 しかし、まだ買い急ぐレベルではなく、現金と債券は相変わらず好まれている。 具体的に言うと、回答者の56％は株をアンダーウェイト（資産配分を決定する際に、ある投資対象への配分比率を、基準となる資産の配分比率より少なくすること）にしていた上に、51％の回答者は現金をオーバーウェイト（資産配分を決定する際に、ある投資対象への配分比率を、基準となる資産の配分比率より多くすること）に、47％の回答者は債券をオーバーウェイトにしていた。 株式の中で米国株だけは気に入られていた。 Baker said all this -- including the heavy cash positions -- pointed to investors adding to recent small gains on stock markets. "We see all the ingredients in place for the current rally we are seeing to be sustained into the new year," he said. ベーカー氏は、大きなキャッシュポジションを含めて、これすべてが、投資家たちが株式市場で小さな利益を増していることを示した。そして、「我々は新年を持ちこたえると予想しうる、最近の反騰相場のすべての要素を適切に調査している」と述べた。 関連記事 |
私がアメリカ本土に行こうと思ったのは、昨年8月のこと、このときは全くアメリカとは関係ないバリ（インドネシア）行きのフライトが取れたので、あっさりと方針を変更、アメリカ行きは幻となった。（2007年8月12日「今日の一言」幻となったニューヨーク行き）
そして、唯一のチャンスを逃した結果、私の渡航先は依然としてアメリカ大陸が全くないというコロンブス以前の世界である。
別に嫌いだから行かないというのではなく、なかなか食指が動かないのである。
ラスベガスや北米へのスキーツアーなど行きたいところはあるのだが、なぜか計画段階にすら進まず、空想の世界で終わっている。
そのアメリカ（グアム・サイパンを除く）へ行くのに、来月から米国土安全保障省の専用サイト（日本語版もあり）でESTA (Electronic System for Travel Authorization)を取得することが義務付けられたという。
ただ、そのことがあまりPRされていないため、旅行客とのトラブルを心配した定期航空協会が１８日に成田空港でリーフレットを配るらしい。
そもそも日本航空と全日空は自社ウェブサイトで説明をしているとあるが、言われて探さないとわからないレベルの扱いでしかない。
また、日本線を就航させているノースウエスト航空、ユナイテッド航空、コンチネンタル航空といった米国系航空会社のウェブサイトでもそれは同じだ。
それでも米国線を予約した人には航空会社からESTAのことは周知されているのだろうが、インターネットが使えない人の中には、旅行会社に代行手数料を払うのが嫌で、空港の地上スタッフがやってくれると期待する（というか強硬に主張する）人もいるだろう。
アメリカがセキュリティを厳格化するのは勝手だが、これで日本の旅行業界は悩みの種が一つ増えることになるかもしれない。
たぶん、アメリカ流の考え方では、海外渡航するくらいの金があって、それでＩＴを使えないなら代行手数料でも何でも払えばいいだろう、となるのだろうが、日本の旅行業界が顧客にそこまでドライになれるか。
あるいはJTBなどの大手旅行会社を使うような人たちは、出入国書類の作成代行をしてもらう人が多いだろうから、旅行会社にとっては臨時収入が増えて喜ばしいことなのだろうか。
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米入国審査：ネットで事前申請 忘れると搭乗不可−来月12日から |
| ■関係団体、PRへ 米国にビザを持たず短期滞在（90日以内）で入国する場合、来年1月12日から、一部を事前にインターネットで申請して承認を受ける制度が導入される。 しかし、この事前手続きが旅行者らにあまり知られていないため、空港に来て旅客機に搭乗できないなどのトラブルが続出することが懸念されている。 国も積極的に広報しておらず、国内航空会社でつくる「定期航空協会」は18日、成田空港でPR活動を行う。【窪田弘由記】 ■空港混乱の恐れ 現在は薬物所持や逮捕歴などについての質問が書かれた「査証免除用フォーム」と呼ばれる紙に機内などで回答し、入国審査の際に手渡している。 米国は、来年1月12日からテロリストらの入国を防止するため「米国電子渡航認証システム」（ESTA）を導入。 こうした犯罪歴などにかかわる質問の一部について、事前にインターネットのサイトで回答し、米当局から承認を受ける手続きが必要になった。 具体的な申請方法は、米国土安全保障省の専用サイト（日本語版もあり）にアクセスし、パスポート番号や過去の逮捕歴など約20項目の質問について入力する。 パスポートが有効期限内なら、承認は2年間有効。 米当局は搭乗の72時間（3日）前までに手続きするよう求めている。 航空各社は搭乗手続きの際、承認されているかをパスポートからチェックし、出発時間までに承認がない客は搭乗させない方針。 成田空港にはインターネットに接続できる端末が一部には用意されてはいるが、航空各社は現時点では事前申請のために新たな端末は置かない方針。 出発直前の申請では認められないケースも出るといい、「空港で客とトラブルになる可能性もある」と懸念する。 日本航空と全日空は7月から順次、自社のホームページでシステムの説明をしている。 しかし、旅行客らの反応は鈍く、制度の浸透に不安があることから、定期航空協会は18日午前9時、成田空港第1ターミナルで客室乗務員らがリーフレットを配って呼びかける。 ■「９・１１」で義務化 米国電子渡航認証システムの導入は、2001年9月の米同時多発テロを受けて制定された「９・１１委員会勧告実施法(The Implementing Recommendations of the 9/11 Commission Act of 2007)」に基づき義務づけられた。 米国土安全保障省は概要を今年6月に発表。 チャートフ(Michael Chertoff)長官は「渡航者が脅威をもたらすかどうかを、航空機に搭乗する前あるいは船舶が入港する前に審査することで、我が国と旅行者の安全を強化する」と説明。 義務化を前に、8月からは自主的な申請も受け付けている。 米国の駐日大使館も、大使館のサイトで概要説明している。【花岡洋二】 |
今年の経済情勢が「１世紀に一度の信用不安の津波の中にいる(once-in-a-century credit tsunami)」というレベルでなければ、今年の年末年始は最高の日並びで遠距離の海外旅行も花盛りだっただろう。
ところが、JTBによれば、一転して前年比マイナスとなり、5年ぶりの低水準となることが予想されている。
一方の国内旅行もかなり厳しそうだ。
旅行会社の店頭には日帰りプランが目白押し、少しでも来てくれ、という悲鳴が聞こえそうな感じだ。
10月1日に、私に言わせれば10年遅れの（2002年日韓ワールドカップ開催決定時に立ち上げるべきだった）観光庁が発足したようだが、皮肉なことに世界市場の崩落と円高のダブルパンチで海外からの観光客を呼び寄せるどころではなくなってしまった。
昨年までの世界好況と円安を追い風に国内観光地への需要をさらに喚起しようとした政府と旅行業界はまさに踏んだりけったりといったところだろうか。
新聞記事によれば、生活不安から年末年始休暇が最高の日並びであるにもかかわらず、帰省派が増えるようで、こうなると寝正月派も相当に上るだろう。
かくいう私も仕事で大晦日が出勤となることがほぼ確定的で、せっかくの海外旅行ウイークがパーになることがわかっている。
その埋め合わせに忘年会に精力的（になることか？）に出ようかと思う今日この頃である。
あるいは2泊3日の格安ツアーに参加してみるとか。
また、友人から誘われたKLM航空のキャンペーン、Fill a Plane（飛行機を満席にしよう）（1等賞品はアムステルダム往復航空券を搭乗者全員にプレゼント）、私も友人を何人か誘ってみたがおそろしく低調である（苦笑）
しかも誘った相手は私も参加するそれゆけ個人旅同好会のメンバーであるにもかかわらずだ。
ちなみに、このキャンペーンは自分の乗った飛行機が満員に近づくほど賞品をゲットできる確率が高くなるようだが、応募が低調な理由の一つはだいたい想像がつく。
一見すると、招待状がスパムメールみたいだからだ。
だから何人かにはわざわざ断りのメールを入れたのだが、それでも反応は薄い。
まあ、こんなキャンペーンをしてまでも乗客を集めないとならないほど航空業界も苦しいのだろうか、とも思う。
こんなことも、100年に一度のことなのだろうか。
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年末年始の海外旅行、5年ぶり60万人割れか・・・中国など大幅減 |
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JTBは4日、年末年始（12月23日〜2009年1月3日）に海外に出かける旅行者が、前年実績比で4.6％減少し、58万人になるとの見通しを発表した。 |
